ワクチン騒動(6)5歳から11歳へのワクチンは米国では死亡例と『日常生活に支障が出る副反応』【Ku】

ワクチン騒動(6)5歳から11歳へのワクチンは米国では死亡例と『日常生活に支障が出る副反応』【Ku】

ワクチン騒動(6)5歳から11歳へのワクチンは米国では死亡例と『日常生活に支障が出る副反応』

※この記事は2022年2月27日時点の情報を元にしております。

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ワクチン騒動(5)5歳から11歳の心筋炎も大したことじゃない??◯HKの報道に違和感

■割合が低ければOK?2人死んだけど??

CDCのレポートに基づいているとはいえ、NHKの報道ではまるで心筋炎はたいしたことがないような切り出し方だけど、さらに信じがたいのが子どもが2人死んでいるのに、お馴染みの「因果関係なし」扱いを強調していることだ。

ワクチン騒動(6)5歳から11歳へのワクチンは米国では死亡例と『日常生活に支障が出る副反応』【Ku】

接種後に亡くなった人は2人いましたが、2人とも複雑な病歴があり、接種の前から健康状態が悪かったということで、死亡と接種との因果関係を示すようなデータはない

出典:副反応 アメリカでの分析結果は(NHK首都圏)

「複雑な病歴があった」けれど何事もなければまだ生きていたであろう子どもがワクチンを打った後で命を落としているなら、当然ワクチンの関連を疑うものだと思うけど、CDCもそのレポートをそのまま垂れ流す専門機関も、もう洗脳されているかそもそも人の心がないのか。はたまた彼らも大切な家族を人質に取られたりや本人の命を脅かされたりしていて、誰かの司令に逆らえないのか(苦笑)

■アメリカではワクチン接種後たった46日の間でも約『4000人』の子どもが『日常生活に支障』

NHKの報道にはさらに続きがあって、ネットのSNSでも問題視している人が大勢いるけれど、

『日常生活に支障』の出る副反応が1回目:5.1%2回目:7.4%と、パーセンテージだとどちらも一桁だし、大したことがないように感じるかもしれない。だけど、

人数に換算すると、約4400人

くらいの子供が日常生活に支障をきたすレベルの副反応に苦しんでいるのだ。

心筋炎の危険性、日常生活に支障が出るほどの副反応が報告されていても、日本は『接種のメリットが上回る』という見解だ。(厚生労働省のwebサイトより)

ワクチンを接種すると心筋炎や心膜炎になる人がいるというのは本当ですか。

■政府機関も省庁によって見解は異なる『文部科学省』は「推奨するものではない」

だけど、調べていたら日本政府の全ての機関が5-11歳への接種に積極的なわけではなく、まだ理性あるいは良心のある人々がいることが分かった。以下は、文部科学省の2022年2月21日の通知。

5-11歳の集団接種「推奨するものではない」文科省
 文部科学省は2022年2月21日、幼児児童生徒に対する新型コロナウイルス感染症の予防接種について学校設置者に通知を発出。学校等集団接種は「現時点で推奨するものではない」との考えを明記した。

★同調圧力による接種の強制もしてはいけない。当たり前だけど文部科学省が通達してくれた!

さらに、村社会的な日本の地域社会では「強制じゃないから、うちの子は打たない」とある親が決意しても、同調圧力で打たせようとする人々が出てくる可能性があるから、先回りして文部科学省はきちんと牽制してくれている。

差別やいじめ等を防止する観点からも、「ワクチンの接種は強制ではない」「周囲にワクチンの接種を強制してはいけない」「さまざまな理由でワクチンを接種することができない人や接種を望まない人もいる」「各自の判断は尊重されるべきである」といったことについて学校等においてしっかりと説明し、保護者に対しても理解を求めるよう記している。

★接種券の送付は見送り。子どもへのワクチンに慎重な自治体もある

とはいえ、いくら文部科学省が通達をしても、各自治体が子どもへのワクチン接種券を送付し始めれば、それが同調圧力となるのは否めない。

泉大津市の市長は、5歳から11歳へのワクチン接種が有効であるとのエビデンスが不足していることを挙げて、接種券の一斉送付を見送ることにした。

【泉大津市 南出賢一市長】
「(接種券が)送られてきたから、ただ単純に打つという判断をしないように、きわめて慎重に判断してほしいという思いから、一斉送付はしない」

大阪府泉大津市は、5歳から11歳までの子どもについては、市に申し込みをした人にだけ接種券を送付するという判断をしました。

【泉大津市 南出賢一市長】
「第6波オミクロンになって、感染力は強いといわれてるんですけど、若年層に関しては重症化の事例はほぼないに等しい。5~11歳に関してはエビデンスも情報も全くもって不足している中、打つ意味あるのか」

南出市長は接種のメリット、デメリットを、それぞれの事情に照らし合わせて判断してほしいと話しています。

この市長のように、独自に情報を収集して、冷静な判断を下す自治体が増えると安心なんだけどね。

続く。

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Ku

■Ku(クゥ)@恋愛コンサルKUGAHARA 2016年8月よりKUGAHARA(Ku)がメインで男性心理・本音を暴露。最近はオカルト・陰謀論メイン。 ※2016年8月以前の記事は辛口オネエスタッフ・はるかの単独執筆記事です。 ■Kuプロフィール IT企業を経て経営コンサルタントとして独立するかたわら、恋愛相談も受け付ける。バツイチ・アラフォー。